産後鬱病１０人に１人が発症−出産後宇宙人説確認
○離婚或いは不貞行為相手方として損害賠償請求されている事件を常時取り扱っていますが、痛感するのは、妻が夫に対し強い不満を持つ時期として、妊娠初期から安定期に向かうまでの時期と出産後半年位までの時期が多いと言うことです。離婚事件では婚姻関係破綻に至る経緯と事情をご本人に報告書として記述して頂きますが、妊娠のつわりの酷いときに冷たくされたこと、出産直後の数ヶ月間、夫から育児に協力がなく、自分だけ育児に過重負担を強いられことに、夫の思い遣りのなさに対する不満が高まり、そこが後日の破綻に至るきっかけとなったとの記述が相当数あります。
○特に出産後、夫の思い遣りのなさに大きな不満を持ち、夫に対する嫌気が強まり、セックスレスとなり、破綻への道をまっしぐらに進む例が後を絶ちません。私はいつも男女問題相談のお客様には、女性は、妊娠したある時期と出産後数ヶ月は、宇宙人になるとご説明します。宇宙人とは普通の地球人でなくなる、要するに一時的に普通の人間ではなくなるので、普通の人間と思って対処したら大間違いで、この宇宙人になったときは、ただひたすらひれ伏して、その意に唯々従うしかありません、と説明していました。
○私は女性になったことがないので確信は出来ませんが、この時期、女性は異常に神経過敏になり、傍にいる夫のやることなすことに唯々無性に腹立たしく思うことがあるのではと推測していました。この時期に買った怨みは凄まじく、後々まで残り、夫としては、兎に角、恨みを買わないように細心の注意をして宇宙人となった妻に接触すべきと思っていました。繰り返し述べていますが、「受けた恩義は直ぐ忘れ、受けた恨みはシッカリと心に刻む」のが人間ですから。
○以下の産経新聞記事によると、なんと１０人に１人は産後うつ病にかかっているそうで、出産後、女性が宇宙人になる理由を納得できました。正式にうつ病という病名がつかなくても、その一歩手前、二歩手前になる女性が大半と思った方がよいでしょう。やはりこの時期、夫は細心の注意が必要です。
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産後鬱病、１０人に１人が発症 不安見過ごさないで
2010年8月11日（水）08:00
(産経新聞)
出産直後の母親の約１０人に１人が発症するといわれる「産後鬱病（うつびょう）」。７月下旬、仙台市のマンションから飛び降り自殺したとみられる日本テレビの女性アナウンサー（３４）も産後鬱病だったとされる。産後鬱病はどのような病なのか。家族や周囲は患者をどう支えればよいのか。（津川綾子）
◆自分を責める
産後鬱病は、産後３カ月〜半年の時期に発症しやすい。産後、神経内分泌系の中枢機能が急激に変わり、ホルモン分泌のバランスが崩れることや、子育てが始まるなど出産前と生活環境がガラリと変わることなどと関係があるとされる。主な症状は、イライラや疲れやすい、無関心、眠れないなど。このほか、育児や家事をこなせないことで自分を責めたり、極度の不安にも見舞われたりする。
山梨大学大学院の山縣然太朗（やまがた・ぜんたろう）教授（公衆衛生学）らの調べでは、平成２１年、全国３８６自治体で行った「エジンバラ産後うつ病自己質問票（ＥＰＤＳ）」による調査で、「産後鬱病の可能性がある」とされた高得点者の割合は１０・３％だった。自己評価が低い人や育児ストレスを感じている人がかかりやすいという。三重大学の岡野禎治（ただはる）教授（周産期精神医学）は「家族や周囲のサポートがない環境に身を置く場合も産後鬱になりやすい」と説明。重症化すると自殺念慮（ねんりょ）が生じることもあり、早めの対処が大切だ。
◆外見では判断できず
「産後鬱病」を早期発見で治療につなげようと、全国の区市町村では新生児訪問時などにＥＰＤＳによる一次評価を行い、産後の母親の心理状況などを調べる動きが広がっている。
石川県は平成１５年から産後１カ月検診時に母親へＥＰＤＳを実施している。リスクが高いと判断したケースでは管轄の保健所に連絡。保健師が家庭訪問をして母親の育児環境や心情を聞きとり、必要に応じて受診を勧めたりして訪問を続ける。
石川県内（金沢市除く）で昨年度、ＥＰＤＳによってリスクが高いと判断されたのは、約５２００人のうち３５２人。県少子化対策監室母子保健・食育グループの小林千鶴リーダーは「産後鬱かどうかは外見では分からない。質問票を使って状態を把握することで、深い話を聞き出すことができる」と話している。
■夫のサポート不可欠
産後の妻にとって一番身近な存在が夫だ。だが、産後鬱病についての情報が行き届かないままでは、妻をどう支えればよいのか分からない。こうした中、ＮＰＯ法人「ファザーリング・ジャパン」（東京都文京区）などが９日夜、緊急フォーラム「父親たちで考える“産後うつ”問題」を開催。会社帰りの父親ら約１８０人が、妻の産後鬱病を経験した夫の体験談などに耳を傾けた。
「最初は妻が育児に疲れて愚痴っているだけ、なんて思っていました」と、千代田区の２児の父親（４６）。約７年前に妻（４４）が産後鬱病を発症した経験談を、こう切り出した。
妻の育児が大変ならばとベビーシッターや家政婦を雇ったが、それは他人任せにしていただけと振り返った。その後、妻との時間を大切にし、診察やカウンセリングに付き添った。「一番の特効薬はパパが直接、妻をサポートすること」と実感。妻は最近、職場復帰を果たしたという。
自身も闘病経験がある自助グループ「ママブルーネットワーク」（仙台市）の宮崎弘美代表は「夫は支えようとしてくれたがどこかズレていた。ぜひ妻に『何をしてほしい』と聞いてほしい」と呼びかけた。
ただ、フォーラムの参加者は意識が高いが、問題は無関心層。専門家は「ここで聞いたことを同僚との飲み会や近所のバーベキュー会でも伝えて」と話した。