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小松亀一法律事務所は、「交通事故」問題に熱心に取り組む法律事務所です。

交通事故関連傷病等

非骨傷性頚髄損傷の基礎-図説脊椎・脊髄疾患シリーズ(No.9)から

○現在、交通事故による傷害として非骨傷性頚髄損傷と診断された方の損害賠償請求事件訴状作成中です。以下、主にネットで調べた文献による非骨傷性頚髄損傷備忘録です。

ネット上に掲載された文献では、「図説 脊椎・脊髄疾患シリーズ(No.9)非骨傷性頚髄損傷」が最も詳しく解説文も長文でした。残念ながらイメージPDFファイルで、テキスト文字は取り出せませんが、ダウンロードして保管する価値ある文献です。

・非骨傷性頚髄損傷定義
脊椎に骨折や脱臼がなく頚椎の配列が正常であるにもかかわらず、頚椎のみが障害を受けることで上下肢・体幹の麻痺が生じることがあり、これを「非骨傷性頚髄損傷」と言う。

・疫学調査
頚髄損傷発症率は1990-92年の全国疫学調査によると20歳代と60-70歳代の2峰性であり、人口100万人当たり40.2人の発生頻度と推計
男女比は4:1と男性に多く、高齢化社会になり、軽微な外傷で発生して不全麻痺を呈する非骨傷性頚髄損傷も徐々に増加している

・受傷原因・機序
主に転倒などで外力による頭部を後屈強制(上を向く方向)されることで生じ、頚椎は脊椎の中でも腰椎と並んで大きな可動域を有し、損傷を受けやすい部分である
1859年Bennettが初めて脊椎に骨傷がなくても頚髄損傷が起こることを報告し、現在では1951年Taylorが報告したものが支持されている
Taylorは、頚椎が過伸展することにより黄色靱帯が脊柱管内に膨らむことで脊髄を取り囲む硬膜が約30%狭くなることを屍体で確認し、これに加えて頭部を後屈することで加齢変化などにより生じた骨棘や椎間板が脊柱管内に突出して脊髄を前方と後方から圧迫すると報告

高齢者では脊椎の加齢により脊柱管が狭くなっている例が多く、高齢者では骨折や脱臼を起こすような大きな外力をともなわなくても、転倒などでの微力な外力によって非骨傷性頚髄損傷が生じると考えられている。

・画像診断
X線・CT画像

脊椎の骨折や脱臼が認められずに頚髄損傷をきたした症例は非骨傷性頚髄損傷と診断される
非骨傷性の意味は、「脊柱の構造的安定に破綻をきたすような骨折や脱臼をともなわないもの」、脊椎の辺縁の微少な剥離骨折などの小さな骨折にともなう頚髄損傷も非骨傷性頚髄損傷に含まれる

MRI画像
脊髄内信号変化は急性期ででT2強調画像で高信号が比較的脊髄内の広範囲にみられ、これらは出血や浮腫などを表していると考えられ、約1-3ヶ月で損傷部のみの変化となる
T1強調画像では、1-3ヶ月でスポット状の低信号域が出現し、随内壊死巣の空洞化や囊胞形成、軟化を表し、予後不良徴候といわれている

・治療
受傷当初の急性期では頚部の安静を保つことで損傷や炎症の拡大を予防することが大事で、頚椎を過伸展させないことが重要

・予後
頚髄損傷の麻痺型は頚髄横断面における傷害領域により横断型、中心型、半側型、前部型、後部型に分類されるが、非骨傷性頚髄損傷は中心部型となることが多い
脊髄の横断面において運動領域の経路である錐体路(外側皮質脊髄路)や感覚領域の外側脊髄視床路は中心に近い部分から脊髄辺縁に向かい上肢から下肢の順になっているため、運動障害の痛み・しびれは下肢から改善し、上肢は最後まで症状が残存する傾向がある
排尿や排便といった膀胱直腸障害は全く異常がないものから自力で排便排尿が出来ないものまで様々である

・おわりに
非骨傷性頚髄損傷は、既存の脊髄圧迫因子が関与し,軽微な外傷で頚髄損傷という運動や感覚の麻痺が生じる病態
損傷の程度も回復の具合も症例により異なり、治療方針も確立したものはない
高齢化社会の進行とともに増加傾向にあり、疾患の特徴から受傷以前と同じ生活レベルにまで改善することは難しく,環境や社会的条件から自宅へ復帰することができないこともまれではない
今後、治療法の確立だけではなく、環境や社会的な問題の解決も必要とされる重要な疾患である